環境倫理の定立と東洋哲学の再発見
韓国精神文化研究所教授 李瑞行
1.はじめに
環境問題が本格的に論議されるようになったのは1960年代以降である。産業が発展し都市人口が増加するに伴い、工業地域が拡大し、生産と消費の過程で煤煙・廃水・廃棄物などが無秩序に排出されることにより、環境汚染・破壊の深刻さが認識されるようになった。そのため今日、「環境」という用語は、わが国のみならず全世界的に最も多用されることばの一つとなっている。また環境問題は重要な社会問題の一つとして認知されたのみならず、政治的政策課題としても取り扱われるようになった。
このような環境問題の台頭とあわせ、環境に対する個人の倫理的行動、さらには地球レベルの環境倫理の定立と環境認識のパラダイム転換が要請されるようになった。
本格的な経済発展計画を始めた韓国政府も、先進諸国の環境問題の前轍を踏まないために環境保護運動の重要性を認識し、1963年に実践レベルの「自然保存研究会」を設置した。この間、この研究会を通して自然保護に関する多くの実績があったものの、初期においては自然保存や環境保全運動の性格の積極的意味が十分理解されず、単なるゴミ拾いといった環境浄化運動の次元に留まっていた。その後、破壊された環境が収拾不可能な状態になることにより、この本来の趣旨が認識されるようになり、90年代に入り政府としても「環境元年」を宣言して取り組むまでになった。
国際的には、1972年スウェーデンにおいて初めて「国連人間環境会議」が開催され、73年には「国連環境計画」が樹立。87年には国連総会において「生態系の相互作用が国際安保問題の重要課題の一つ」として宣言され、自然環境問題が一部の環境保護団体（NGO等）が取り組むような次元を超えて国際的問題として浮上するようになった。
このような国際社会の取り組みにもかかわらず、多くの動植物が絶滅の危機に瀕するほどに環境は汚染・破壊されている。そのような中、92年6月、ブラジル・リオデジャネイロにおいて、185カ国の元首・首脳が参加する中「国連環境開発会議」（UNCED）が開催され、持続可能な開発を掲げ地球を救おうと地球保存と環境保全のための国際協約を結び実践的な「アジェンダ21」が採択された。
このように自然保護や環境問題は、特定地域や国家に限定されるレベルの問題ではなく、全世界的な問題として拡大している事実を皮膚で感じるとともに、われわれの生活の基盤である地球が一つしかない事実に人類全体が共感してこの問題に対する解決策を模索しなければならないときにきている。
環境危機の最も重要な原因として個人の過分なる欲求とその価値観、そして過剰なまでの消費行動を指摘する議論がある。また国家官僚を始めとする保守主義者たちは、生産よりも消費が、そして大量生産・大量消費を促す資本主義体制よりも、何より個人行動が環境危機の要因であると考えている。
過去を振り返ってみれば、環境問題の重要性と深刻性を認識しながらも結局はその実践にまで至らなかった不足さを指摘できる。どのような社会であれ経済成長と開発という大義名分に追いやられて自然環境倫理が十分に政策に反映されず、さらには政策立案者たちの中にも環境問題の重要性が内面化されていなかったことによって、このような環境破壊がもたらされたと考えられる。
それゆえ環境危機を個人の行動や価値観の問題として、すなわちパーソナリティー体系の問題に還元して考えることによってこそ、環境問題の根本的解決に可能性を見出すことができると思われる。それゆえ、人間の自然に対する見方や態度とその変化をもたらしてくれる実践倫理の方案の準備が重要だと考えている。2.環境問題を見つめる視点
（１）開発と産業発展に伴う環境破壊
環境問題と生態系の危機を、人口・技術・文化体系・社会体系、そしてパーソナリティーなどの観点から見つめることも可能である。しかし一般にメディア報道では、連日、公害・水質・ゴミ処理問題、廃水放流違反事件、開発か保存か、生態系を狂わせた開発事業、産業廃棄物不法投棄問題、水道水発癌物質問題、海洋汚染防止事業団新設問題、原発放射能汚染問題など、主として開発と工業化の負の遺産として環境と生態系の危機が提起されている。
環境問題の深刻さは、既に1972年のストックホルム会議（「国連人間環境会議」）の思想的基調を形成していたローマクラブの報告書「成長の限界」においてよく現れている。その報告書は、世界の人口、工業化、汚染、資源消費などが現在の成長率のまま持続されれば、今後100年以内に地球上の成長は限界点に達し人類は自滅するだろうと警告した。
米国政府も、80年代に「21世紀への突入」という報告書において、2000年代の世界は人口過密、汚染拡大、環境悪化が深刻化することを憂慮し、対策が急務であることを訴えた。わが国でも、60年代から推進してきた産業化により、生産・輸出・経済成長至上主義の産業発展はある程度達成されたのであるが、その一方で環境問題が大きく浮上し始め、77年には「環境保全法」が制定されるに至った。
資源需要の増加は、生産・消費の増加およびエントロピー増加と不可分の関係であるために、限りのある自然環境を次第に破壊し物質エネルギーが際限なく増加するのは当然のなりゆきであった。エントロピーが限界点に至ればエネルギーをこれ以上使用することができなくなり、最終的には「エネルギー危機」「生態系の破壊」「人間生存を脅かす公害」問題として、地球村の危機が到来するようにならざるを得ない。
J.リフキン（Jeremy Rifkin）（注１）の見解によれば、世界のエネルギー需要は4倍になると予測している。これは爆発的な人口増加を主たる要因としており、人口統計を見れば1日当たり33万3000人が増加する勘定になる。過去において世界の人口が10億人になるまでに200万年を要したが、その後20億人になるのに約100年、30億人になるのには約30年しかかかっていない。この調子で進めば、2015年には80億人となり、2055年には160億人となると推計されている。このような幾何級数的人口増加は、世界のエネルギー基盤に途方もない圧力を加えることになり、ノーベル賞受賞者である計量経済学者ワシリ・レオンティエフ（Wassily W.Leontief,1906-99,73年ノーベル経済学賞受賞）が調査した国連報告書によれば、人口の需要を充足させるために鉱物消費は5倍、食糧消費は4倍にそれぞれ増えるだろうと予測している。
このような現実を充足させるには、再生不可能なエネルギーが天文学的な量ほどに必要である。産業革命以来の人口増加だけではなく、個人の物質的な欲求も継続的に増大したことにより、このような欲求を充足させるため商品経済の発展に伴う工業施設も同時に建設されていった。このような工業施設そのものが、自然の生態系を破壊することはもちろん、その施設の運営に必要なエネルギーと原料資源を供給するために、このような産業施設から排出される各種産業廃棄物によって生態系が破壊され、環境が汚染されている。そしてさまざまな生産品も、一定期間使用されたのちにはみな廃棄物として捨てられ環境を汚染させているのである。
（２）環境に対する意識転換
地球上のすべての国は、環境汚染と破壊があまりにも深刻な状況にまで至っていることを知ってはいるものの、その主犯である都市の大気汚染、農作物汚染、水質汚染などに対して、（特に途上国は）ほとんど問題視していないようだ。このことのほうがもっと大きな問題でもある。
このような観点から見る時に、環境問題の実態を産業発展と環境保全問題をリンクさせて解決方案を模索しなければならない。特に、経済発展の過程において、大量生産、大量消費が不可避となったために大量の廃棄物を排出するようになり、その結果、環境汚染とその被害は却って社会負担を増加させて、経済発展の効果を相殺させてしまっている。
わが国の現実から見ても、他の先進諸国と比べて環境汚染問題はより急速に進行しており、その対策が急務となっている。それはこれまでの近視眼的な成長至上主義の経済発展計画のためであったと言わざるを得ない。しかもそのような環境汚染問題に対する対策が遅れて追いついていない現状は、実に嘆かわしい。
その一方で、環境を保全するための制度や技術が、経済発展に重大な影響を不可避的に及ぼし、国際紛争の要因にさえなって拡大している。それゆえ、アジア地域における韓・日・中諸国はもちろんのこと、さらには世界的な連携をもって対策を講じていかなければいけない。
日ごとに増大していく産業廃棄物や各種汚染物質を処理するに当たっても、行政の対応と技術の発展が追いつかないために、われわれの周囲の空気、土地、水の汚染が進行しつつある。特に大都市圏においては亜硫酸ガス濃度が深刻で、その結果、年中酸性雨や酸性の雪が降り上水道源も厳しい状態に置かれ、海の水もかなり汚染が進んでいる現状である。それゆえ環境保全に対する国民的な意識の大転換が要請されている。
かつて88年のソウルオリンピックの時、わが国のゴミの排出量は一日当たり72900トンで、ソウルだけに限っても一日当たり29000トンに上っていた。この量は東京のゴミの量を比べても約2倍に相当するものである。この事実は、わが国の生活意識に問題があることを示している。一言で言えば、消費生活が分限を超えて自己中心的であり、非合理的な過剰消費によってゴミが増えているということができよう。
環境保全をマクロ的な観点から見ると、自然倫理観と産業発展の倫理観が有機的に定立されなければならず、ミクロ的には自然環境と人間の生命が不可分的な関係にあるという生命意識、社会意識、国民意識が高まっていく必要がある。いくら立派な行政の環境対策があったとしても、政府の改善に向けた強い意志がなければ実現は難しい。さらに中央政府と地方政府とが協力して押し進め、行政組織体系を拡大・準備しつつ、官民が一体となって国民意識の啓蒙に向かわなければならない。
また国際的な次元においては、国連やNGOが中心となって、環境問題や生態系の破壊の深刻さを訴えて、人類全体が参画するグローバルな環境倫理対策が強く求められているのである。3.環境倫理定立の方案
（１）機械論的世界観からの転換
現代国家は、先ず何よりも物質的な進歩、効率性、分業化を第一に考えており、それを当然のものとしている。その過程においてわれわれは家族・社会・伝統・自然などを破壊してきた。このことを象徴的に表しているものが、近代化に伴う都市化によって灰色の都市に林立する反生命的なアパート文化といえるであろう。
われわれの考えに多くの影響を与えた西洋の機械論的世界観は、科学と技術による近代的物質主義の発展をもたらしたが、エネルギーを継続して使用しても底は尽きないという際限のない欲望をそそる人間観と倫理問題をももたらした。即ち、西洋の機械論的世界観は、自然を征服せよと命令したものの、どのような目的に向かって、どのような方法でそれをすべきかについては語ってくれなかったために、そのような征服の倫理観でもって今日まで人類は歩んできた。それゆえわが国を始め世界各国は、物質文明の限界を打開するための新しい「自然倫理」あるいは、「緑の倫理」「生命倫理」「生態系倫理」「地球村倫理」などの定立が求められている。
永久に物質的成長が続くという機械論的世界観から、限りのある資源を保護していこうという見解に根拠をおいた「エントロピーの世界観」に転換してゆかなければいけない。これこそ西洋の現実を克服するための新しい倫理観であり、世界観であると言える。
しかしわれわれの現実を直視してみれば、今日の世界観と社会体制が、そのようなものをもたらしたのであるが、その過程でさまざまな「犠牲者」が生まれた。それこそが生態系、環境の汚染・破壊であった。「少しずつ多くのものを持つようになることは、次第に減少してきている」と言ったマイスター・エックハルト（Meister Eckhart,1260-1327）の言葉のとおり、われわれは既存の自然観に替わる新しい自然観を探求するとともにそのような自覚が必要である。人類の危機をもたらしたエントロピーの増加を防ぐためには、今の時代において新しい自然倫理観に基づく世界観を定立することが願われている。
（２）東洋的自然倫理観
伝統的な知恵を教えてくれた偉大な先覚者たちは、機械論的世界観や物質主義などとは対立する人間固有の価値観をわれわれに示してくれた。すなわち、釈迦、イエス、ソクラテス、孔子、マホメットなどの聖賢・聖人たちは、自然の秩序を尊重し、質素・清貧な生涯を残した。彼らは早くから人間が直面する物質的限界を悟り、自然の一部としての人間観を立てたのであって、人間と自然とを分離させたりはしなかった。つまり自然は、人間がいじくりまわす道具（対象物）ではなく生命の源泉であり、その生命は自然の全体的作用の中において保存されなければならないという考えである。いったん人間が自然と一体であるとの理解が成立すれば、すべての人間の活動がその観点から適切なものなのか否かを判断することのできる倫理的根拠が立てられるであろう。
このような倫理的根拠は、インドのヒンドゥー教の「梵我一如思想」、中国の「天人合一思想」「無為自然思想」などの自然的互恵主義世界観の中に、伝統的に表現されてきた。それは西洋の「自然を征服するという概念」とは違い、他の生命体とともに全体環境の中で調和をなすべきだという考えである。
上述したように、機械論的世界観を克服し、新しい地平の地球を建設することのできる自然倫理観は、西洋よりも東洋の自然観において見出すことができる。東洋における共生共存の互恵主義的な自然倫理観は、西洋の機械文明を盲目的に追求したために失われてしまった重要な価値を回復させてくれるだろうと期待される。
したがって、公権力（行政）によるアセスメント・規制や汚染減少のための事後対策など、現在実施されているわが国の環境保全運動は、これに対する国民の認識不足などの理由により、その実効性を期待するのは難しいであろう。それゆえ自然保護倫理観の定立のための全国民的な価値観の確立が先ず先決課題であると思われる。これとともに公害防止技術開発のための技術体系の整備や強化がそれに伴わなければならず、さらには環境保全の観点から制度・体系自体も転換されなければならない。この他にもさまざまな環境保全対策はあるであろうが、それらの対策に先行しなければならないことは、自然保護運動の必要性に対する全国民的な現実的自覚であると思っている。
（３）実践倫理の教育
今後の自然保護運動は、これまで行ってきた宣言、組織、キャンペーンなどを総合的に診断・反省しなおして、その教訓をもとに再出発しなければならない。しかし、まずもって人間と自然との互恵平等な自然倫理観を定立することが急務であることは、いうまでもないであろう。
実生活の中で自然環境保護の成果を上げようとすれば、自然と人間が別々の存在ではなく、生命としての一体感の意識が形成されることが重要である。すなわち、自然保護、環境保全運動は、個々人の生命を維持する生存運動であるとともに、国家と世界に対しては愛国心、人類愛を実践することでもある。逆に、環境を破壊する行為は、一種の間接殺人行為であり、亡国、反人類的行為であるとみなすことができる。
したがって、自然保護や環境保全倫理は、相対的基準ではなく絶対的な価値基準であり、人間の生活の維持のために他の価値に優先されるべきものでもある。自然を蘇生させ、環境汚染を予防する道は、この国の悠久なる歴史をこれからも永続させるための根本的な道である。また自然と人間が互恵的平等と調和をなして生きられる国として維持・発展させていくためには、全国民が自然環境保護に対する意識の大転換が必要である。
これまでの自然保護や環境保全に対する各種憲章や宣言内容を調べてみると、これ以上立派なものはないというほどによくできてはいるものの、市民の実践倫理意識が未熟なためにその成果を上げることができなかった。それゆえ、これからは自然環境に対する人間の価値観転換と実践態度の実現のために、自然環境倫理教育が各段階の学校や社会教育において継続して行われなければならないだろう。特に、倫理教育、価値教育は、幼いころから習慣化される中で形成されるものであるから、自然環境に対する倫理教育は、まず家庭教育の中から始めることが第一であろう。
家庭と有機的なつながりを持つ学校教育や社会教育においては、家庭において教えることの難しい知識教育（環境問題に関する体系的知識）を教え、自然環境の変化に適応した知的能力を涵養させる。
自然保護運動の成否は、実践倫理の教育にかかっている。その生活原則として、①環境に対する意識転換、②家庭において守らなければならない事項、③職場や市街地などで守るべき事項、④野外において守るべき事項、⑤日常生活において留意すべき事項などがあるが、それらの「生活化」がカギとなる。これまでの自然環境保護運動においてもそれなりの成果を上げることはできたが、それらは十分なものとは到底いえないものである。今後は、たゆまない実践倫理の教育を通して、人々の意識変化、行動変化、習慣の変化をもたらすほどの教育環境、社会環境を造成する必要がある。それによってこそ自然と人間との倫理的出会いが可能となる情緒的基盤が形成されるのである。4.環境保護と経済成長の調和
生態系危機の克服のための自然環境保護と経済成長という二つの当面する課題がうまく調和的解決を見るためには、国民全体が自然保護運動の必要性を心の深い部分から認識することが何よりも重要である。そうしてこそバランスのとれた調和的経済発展が可能になる。さらには、バランスのある調和的経済発展を持続可能なものにするために必要な自然倫理観とその生活的実践のための方案をいくつか以下に示してみたい。
１）生きているすべての生物と自然景観は、相克関係ではなく、共生共存の関係が本来の関係であることを認識し、人間中心主義から脱却した自然倫理観を体得する。
２）社会、国家、世界は不可分な相互連帯関係にあるので、制限的、部分的、個体的な思考から脱皮して、ホーリスティックで総合的な地球村自然環境保護倫理観（global environmental ethics）の定立が急務であることを認識する。
３）人間と自然とが対等であるという互恵平等思想に基づく自然倫理観が、開発政策と経済成長至上主義という進歩的経済倫理の中の「根っこ」とならなければならない。
４）非人間化された科学技術の影響から自然を保護するためには、人間化された科学技術、すなわち「人間の顔をした科学技術」として、方向を転換しなければならない。
５）政府は環境にやさしい都市計画を立てて、自然環境と開発とを均衡・調和させる。さらには省エネを目標とする経済政策により、生活ゴミを少なくするようなリサイクル社会に向かうように国民を啓蒙する。
６）自然界は持続可能な発展の原理によって成り立っているが、それはまた人間の生き方の原理でもある。それゆえ人間社会においても、互恵的な倫理観を基礎とした生活ができるためには、自然環境に対する倫理教育を持続的に推進して人間自身が学んでいかなければならない。
最後に、近代のデカルト以降の西洋価値観は、ヒューマニズムの名のもとに、人間中心主義になり自然を征服してきたが、これからは東洋的な自然との互恵主義的な価値観に転換しなければならない。老子が強調したように、「知無知、欲無欲」の姿勢で、一切の人間的な技巧（テクニック）から脱して、自然の純粋性を保障・育成し自然性を回復することが、真の人間教育につながる。荘子の唱えた「（天）道の遍在性」を帯びた自然生命倫理観こそ、地球生態系の破壊を予防し、解決することが可能なのである。このように東洋哲学の自然観が、今後人類の生の質の向上を約束することのできる環境倫理のベースを形成するのに大きく寄与するに違いない。（韓国PWPA発行「廣場」第215号より）注１
Jeremy Rifkin（1943- ）米国コロラド州生まれ。ペンシルベニア大学卒（経済学）及びトゥフツ大学卒（国際関係論）。現在、経済動向財団理事長。科学技術が経済・労働・社会・環境などの与える影響に関する多くの著作があり、大学、企業などでも多くの講演を行っている。ロサンゼルスタイムスなど多くのメディアのコラムニストも務める。主な邦語訳著書に『水素エコノミー エネルギーウェブの時代』（NHK出版）、『エントロピーの法則 地球の環境破壊を救う英知』（祥伝社）『エイジ・オブ・アクセス』（集英社）などがある。