創造的日本人をどう育成するか

岩手県立大学長   西澤  潤一

 

1.戦後日本の産業発展と人材育成

(1)技術革新による発展

 私は昭和20年に大学一年生で終戦を迎えたが,そのとき,「これからどのようにして生きてゆけばよいのか。せめて9000万人の日本人がひもじい思いをしないで暮らせるようにしてあげられないものか」と考えた。そのためには創造的な産業を興して海外に製品を輸出する以外に道はないということに気づき,それまで嫌でたまらなかった工学部に初めて方向性を見出すことができたのであった。成長の遅い学生であったかもしれないが,そのような動機で,以来創造的なモノを作っていくことに必死になって取り組んできたつもりである。

 1980年代後半に,PHP研究所から『技術大国・日本の未来を読む』という本を出版した。その後,朝日文庫からその本の文庫化の話があり,「書き直すところがあったら書き直してほしい」と要請された(『「技術大国・日本」の未来』,朝日文庫,1993年)。しかし読んでみると書き直すところがほとんどない。つまりこの間,日本が少しも変わっていなかったということだ。評論した本が次から次へと必要なくなるくらい,社会が発展している状況が望ましいと思う。

 ところで,戦後日本の産業の歴史の中で非常に変化した点の一つは,全国に国際空港ができたことである。それによって,昔ではとても考えられなかったものを航空機で海外に輸送するようになった。30年ほど前のことだが,ソニーがクリスマス用にニューヨークに輸出していたテープレコーダーが不足し,それを慌てて航空機で送ったことが新聞記事になった。当時としては航空機を輸送手段として使うことは,夢にも考えられないことだった。

 その後しばらくして米国・アンカレッジで,日本の貨物機が墜落するという事件が起きた。機長が飲酒していたので墜落するのは当然のことであろうが,その貨物機の積荷が意外なものであった。日本で屠殺して食用にする肉牛だったのである。屠殺して肉として輸送するより生かしたまま運んだ方が,関税が安いからだという。いずれにしても,生きた肉牛を飛行機で運ぶほど時代が変わったのである。

 もう一つの変化のきっかけは,オイルショックであった。その当時日本の企業は,生き残るために何とかして経費を切り詰めようと努力して工場のラインの自動化を図った。この頃から日本の自動化の技術は世界のトップに立つことになる。その頃米国に行くと「日本は製品単価を下げるために自動化を導入したというが本当か?」とよく尋ねられた。私は「その通りだ」と答えたが,逆に「それでは米国は,なぜ自動化したのか?」と尋ねても明快な返事がない。後でいろいろ聞いてみると,米国が自動化に踏み切ったのは,工員のモラルが低く良い製品ができないためだったらしい。いずれにしても自動化の結果として,日本でも製品の歩留まりや品質が向上し,製造単価も安くなった。

 例えば,昔は10台の製糸機械に一人の職工が付いて,夜通し宿直を置いて作業していた。材料がなくなると職工が補充する。ところで,糸が切れるとすぐ繋ぎにいく職工がいるのだが,なぜ糸が切れるかを調べたところ,工場の床に落ちている小さな金属片が製糸機械の運動によって起こる風に巻き上げられ,糸に付着するためであることが分かった。その金属片がナイフのようになって糸が切れるのだ。その事実を発見して,工場の清浄度を高める努力をした結果,一人の職工が20台の機械をみることができるようになった。糸の切れる割合が半分に減ったのである。

 この例のように産業技術は,人間のメンタリティーとすべてが絡み合っている。人間社会の営みは,人文系だけでなくやはり理系のことも一緒に考えなければならないし,また理系のことをするときにも人文系のことを頭に入れておくことが必要だ。

(2)産業発展の要は人材育成

 日本の産業は戦後,米国の物まねや改良から出発し,米国に嫌われながらも安くて良い製品を作るようになった。しかしその後,人件費の安い後発国に追いつかれ,負けてしまった。そこで,中国を始めとする労働低賃金国に工場を移転し,現地で製品を生産して輸入し,国内で販売することで大きな利潤を得るようになった。しかし,中国で職工を雇って仕事をすれば辞める人もいるであろうから,当然ながら,会社のノウハウが徐々に外へ出て行ってしまう。遂には中国人だけで同じような製品を作るようになる。

 既にそのような傾向が出ており,中国に進出した工場で財産をすべて失って帰ってきた経営者もいる。従って第二の方法が長続きするとは思えない。結局,第三の方法としては,他国で作れないような付加価値の高い製品を日本で作り,その技術を国内に温存するという道である。日本の工業経営者は賢明であり,既にそのことにも気が付いて第三の道に挑戦している。日本は資源のない国であり,あるのは人間だけだ。その意味で人間の能力を十分に発揮させて,外国ではできないものを作って売っていくところに最後のソリューションがある。

 最近はどのようになっているかというと,工員が帰宅する前に一晩で作り得る製品に必要な原料を機械に十二分に与えて帰る。翌朝工場に来てみると商品が出来上がっている。大抵,夜の間故障もなく動いているので仕組んでおいた素材も残り少なくなっている。そこに素材を注ぎ足して次の仕事に入るという形で工場が成り立っている。

 宿直がいなければ機械が動かせなかったという時代は過ぎ去った。いくら注文があっても増産ができる。昔は商品の売れ行きが良ければお爺さん,お婆さんを呼び出して作らせていたが,その方法では生産数はしれたものである。いくらニーズがあっても,いくら良い商品があっても,それ程たくさん作ることはできなかったので周辺に対する影響も少なかった。

 今は夜通し機械が動いてくれるので何か良い商品ができると世界中に輸出される。逆に例えば,アイスランドで良い商品ができたとすると,日本の隅々までその商品が浸透してくる。このように,国際的な交流が非常に活発である。したがって,何人の人間の才能を世界のトップレベルに上げられるかということが,実は経済に直結してくるといっても過言ではない。

 それにも関わらず日本では,長い間同じ型にはまった人間を中心に養成してきたので,日本の経済が窒息するのは当然だ。それにようやく気がついてきたようだが,まだまだ十分ではない。

2.真の産学協同とは

 私は昔から産学協同(連携)に取り組んできたが,それは本多光太郎先生(1870-1954)(注1)らが昔からその必要を訴えておられたことに影響を受けたのである。基本的に人間は横着であり,いつまでも崇高な真理の探究のために全力を尽くすのは難しい。途中で何か他のものに目を惹かれる。中国の文献によると,工学の「工」の字の上の「一」は天が与えてくれた自然や自然現象を表し,下の「一」は地上の人と社会を表すという。すなわち,天が与えてくれた自然や自然現象を有効活用して地上の人と社会に幸福をもたらすのが「工」である。この考え方は非常に当を得ている。やはりそれが産業の原点になければいけない。

 戦後間もないころ,あまりにも貧乏になった日本のために,何とかして生活レベルを上げようと産学協同に取り組んだが,その後もいろいろなところから妨害があった。当時は大学の中で産学協同をやってはならないということから,無理をして外に土地を借り建物を建てて研究を始めた。

 最近は政府が大学の中に建てなさいと奨励し,企業から集めてきた資金も活用できるものだから,私の小さな研究所の隣に空を仰ぐような大建築物ができる。企業や研究者が来たときにどちらで勉強したいかというと,間違いなく大きな建物の方へ行く。今の人たちは中身のアイディアややり方には目もくれず,とにかく立派な機械が並んでいる環境の良い方へ行こうとする。

 ところで,産学協同の典型は,英国のケルビン卿(Kelvin,1824-1907)(注2)である。ケルビン卿がグラスゴー大学に物理学教授として就任したが,物理学教室に教授は彼一人しかいない。彼は22歳にして教授になり,40,50歳の講師たちを使って研究活動を続けた。

 その周辺は鉱山町であったが,炭鉱の中から石炭を引き上げる過程で,素人が苦心して作り上げたのが蒸気機関である。設計理論がなく,経験的に直径何インチのシリンダーを作って,ストロークいくらだったらどうなるかという設計をしていた。ケルビン卿がそれを理論的に解明したおかげで,何馬力で回転数いくらの機械を作ろうとすると,その通りのデザインができるようになった。これはまさにケルビン卿の功績である。

 彼はさらにもう少し掘り下げていて,今日でも学生泣かせといわれる熱力学の法則のほとんどを一人で作り上げた。本当の産学協同というのは応用研究にも役に立つのはもちろんであるが,同時に基礎研究性も備えたものでなければならない。しかし今日では,そのように両方のことを考える人が少ない。そのためには,理系であっても文系と同じようにしっかりとした人生観を持つ人材を作らなければならない。

 本当の協力ができる人間というのは,一人一人がしっかりとした信念を持ち,自分はどのような人生を送るかを考えている。そのときには,物事の考え方が一人一人きちんと統一されており,矛盾を持っていないことが必要である。そういう人たちが協力したときが本当の協力であり,それなしにただくっついて行くような最近の協力は,烏合の衆に過ぎない。残念なことに今の日本には烏合の衆しかない。しっかりとした人生観を持った人たちのしっかりした協力関係を早く回復しなければならないのではないか。

 その点から言えば,昔は町にバックボーンとなる人物がいた。例えば,米国社会が雑多な人種のるつぼでありながら,あれだけ社会的な連携が保たれているのは,顔役となる人材が活きているからである。そのような人たちが社会の中に大勢いなければならない。

 しかし,すべての人がそのようになるのは無理なので,そのような人材は昔の旧制高校くらいの割合で良いだろう。今日の日本も,しっかりした自分の人生観をもった人材を早急に育て上げ,どんどん社会にばら撒いていかなければならない。そのようにして初めて,日本の社会のモラルが回復される。戦後も既に親子三代,四代を経て,親がおかしくなり,先生がおかしくなっている。さらに,子供たちはもっとおかしくなっている。ものの考え方が,すっかり我々の理解できないような状態になってしまっている。

3.教育改革はどうあるべきか

(1)エリート教育の必要性

 私は昭和18年に旧制高校に入学し,同20年まで学んだ。わずか二年間ではあったが,幸いにしてまともな高等学校教育を受けることができた。その旧制高校の教育は,自分の考えで自分の生き方をまとめてみろと言われるようなものであった。

 戦前の教育は自分の人生に密着している。例えば,倫理学の講義のときにカントやヘーゲルなどに関する十年来のノートを読み始めた教官がいたが,そのような講義には学生が出てこなくなってしまった。しかし,自分の実生活の中で人生について考えさせたことが,大きな特徴ではないかと思う。また高等学校ごとに若干の差(特徴)があり,私が出た二高は仏教的要素が強かった。
   当時と比較して,今は人間教育が画一化している。いわゆる「型にはめる教育」である。かつては一人一人が持っている個性を伸ばすこと(個性教育)が重視されたが,社会の中で生きていくためには一人一人が人間としていかにあるべきかについて(普遍教育)も同時に考えさせていた。才能を伸ばし(個)ながらも,同時に社会との共存(公)を図っていく。自分の人間性(個)を通してどこで社会に貢献するか(公)を考えさせる教育だった。

 脳科学の最新の成果によると,人間の基本的キャラクターの半分は生まれた後の環境によって決まるという。従って胎教を含めて幼児期,少年少女期の教育がしっかりしなければ子供たちは矛盾の多い人生を送ることになる。基本的なメンタリティーはほとんど親によって育てられる。そこまで注目しなければ世の中に通じるしっかりした個性を育てることは難しい。

 人間的に一番成長するのは思春期であるが,今の制度の下では入学試験勉強の最中,つまり暗記勉強の最盛期である。このため人間性の発達が阻害され,子供のような青年が増えている。そこで,例えば,中高一貫制にするとか,小学校に入学する年齢を一年早めてでも,思春期が旧制高校的な自己啓発の期間に一致するような学制を作るべきである。

 また米国の教養大学が日本でも最近関心をもたれているが,東大もこれを復活させようとしている。しかし旧制高校の一つの欠点は学閥ができやすいことだった。それを防がなければならないので,高等学校と大学は一度切ってしまった方が良いだろう。

 もちろん全体に同じレベルを要求するのは無理だ。ある意味で社会の中に,エリート・クラスが形成されなければならない。悪い意味でのエリートは良くないが,エリートのない社会も不可能である。木村尚三郎先生(東京大学名誉教授)が「ノブレス・オブリージ」(Noblesse Oblige)という言葉を引用し,正常な社会にはエリートが必要だと盛んに説かれたが,これは大きな貢献であった。また遠山敦子・元文部科学大臣が退任される前にお会いしたが,その時「多様化」の重要性を強調しておられた。それを聞きながら,「これで単純化した戦後教育制度の一つの壁が破れた」と感じた。

(2)戦後教育の問題点

 戦後日本の立ち上がりが非常に早かった理由の一つには,当時は自分のことをあまり言わなかったという背景がある。まず,会社や国があり,自分の健康を害してまで会社のために働いたという話がよく聞かれた。昔はそれが美談であったが,今は違う。会社に対して補償を要求するほどになった。

  明治以降日本は,国民の意識を高めるために「国」という概念を引っ張り出してきた。幕末の志士たちは,天皇のことを隠語で「玉」と呼んでいたという話があるように,決して自分たちが誠心誠意天皇に対する忠誠心を持っていたということではなく,自分の考えたことを実現するために組織を利用した側面があったかもしれない。このように,戦前の公の教育は簡単に言えば国家主義であった。

 しかし,国といっても,それは人間が考えるグループのうちの一つに過ぎない。小さくいえば家族がグループであり,それが少し広がれば町内会や町になる。そのように徐々に広げてゆくと生活ユニットの中に様々なグループがあって,その一環に国が入るに過ぎない。国の次のレベルは世界全体,人類全体になるのであって,それらを連続的に考えなければならない。国だけ特殊な扱いをするのは変ではないか。

 戦後教育の一つの問題は,国という概念が崩壊したときに,次にどのような概念を持って来るかを十分に検討しなかったことである。それが今日,自分のことだけに価値観を持つような人々が増えた理由ではないか。真の個人主義は公を同時に考えていなければならない。ところが,日本では,個人主義をよく理解せずに,利己主義と混同しているところがある。一方で,「個人主義はけしからん」という人もいれば,「利己主義は当然だ」という人もいる。これらは基本的思慮が足りない発言である。一人一人の個と公の関係が教育課程の中でしっかりと把握されなければならない。そのような点も踏まえて教育改革をしなければならない。

 今日,多くの人はロマンがないので,結局狙うのはお金であり,権力となってしまった。そのため日本では,社会に対する貢献は愚かだという風潮が広がり,お金と権力を貪ることに重きが置かれている。これも戦後の教育を振り返ってみて大いに反省すべき点である。

 また,価値評価について考えてみると,最近は,自己評価もしないし,自分のスケールから見た相手の評価もしていない。あるのは数合わせであり,多数決が日本人の最高の標準になってしまった。私は,ある意味で,「能力のある人の言うことなら従う」というやり方が,もう少し進んだ社会の価値評価のあり方ではないかと考えている。むしろ,創造性のある人間はそこから出てくる。それに見向きもしないで何人が賛成,何人が反対と多数決原理だけで評価・判断をしていたのでは,それ以上の世界に上り得ない。

 指導者が天才を育てるときも同様であり,ただ放っておいて天才が育つとは思わない。例えば,ピアノの天才がピアノを弾かされなければ上達しない。昔から習い事は六つからと言われるように,学ぶに適年齢があるし,それを見抜く先生(師)が必要だ。その人がいなければいくら天才教育をしようにもできるものではない。今日本に欠落しているのは人を見る目である。この点は,社会の重要な要素でありながらまったく顧みられていない。これから日本の社会の中ではお互いを評価しあうことが大切である。

(3)考える力をつける教育の不足

 戦後教育のもう一つの問題は,センター試験である。入学試験は理解をしながら解答したのでは間に合わないから,問題を見た途端にサラサラと答えが浮かんできて,それを書き取るようにならなければならないという。そのようなことが公然と言われている。考えながら書いていても駄目だというのが流行っている。

 しかしパスカルの言う通り,人間は考える葦であるから,子供たちは何か知識が入ってくるとそれにまつわる事柄を考え始める。脳が遊び始めるのである。そのうちにはっと気がついて,「しまった。時間が遅れた」といって,せっかく正常に働き始めた脳にブレーキをかける。考えるのをストップさせて次の暗記に入るという生活を一年,二年と続けると,その受験シーズンを経たときに子供たちは一人で考える力がなくなってしまう。そうなると,社会に出ても考える力をリカバリーすることはできない。

 したがってその前段階としての「理解」ができていない。一般的な統一原理を求めるという自然科学の考え方,つまりなるべく短い言葉の中にすべての事象の意味を含める考え方が必要だが,今の若者はそのような求心的な考え方ができなくなっている。

 そのような問題を解決するには暗記だけでは駄目である。やはり考える癖をつけることが必要だ。あまり多くのことを同時に暗記させると思考する時間がなくなってくる。適量にどれだけ暗記させるかが重要である。

 かなり以前のことだが,「理科教育及び産業教育審議会」(2001年1月より中央教育審議会に統合された)に出席するよう文部省から要請があった。その初回の審議には私は都合で出席できなかったが,そのとき小学校一年生から電卓を使わせることが決められた。しかし,一年生から電卓を使わせると子供たちの算数能力が発達しなくなり,後で大変なことになる。電卓が使えるか否かという問題以上に,子供たちの頭の中に数理・計数能力が発達しなくなる。これは重大な問題である。

 例えば,今,子供たちの作文の中に数字がどのくらい出てくるだろうか。子供たちの数字に対する関心がさめているのである。昔は絶えず頭の中に数字があった。それがどんどんなくなっているのは,実に恐ろしいことである。(2004年7月26日発表)

注1 ほんだ・こうたろう(1870-1954)
 愛知県生まれ。物理学者・冶金学者。1894年東京帝国大学理科大学物理学科卒,その後,ドイツ・イギリスに留学。帰国後,1911年東北帝国大学理科大学開設と共に同教授に就任。同大学金属材料研究所を創設した。31年同大学総長,37年文化勲章受章,49年東京理科大学長。第一次世界大戦当時,強力な磁石鋼の開発に取り組み,従来と比べて3倍の抗磁力をもつKS鋼を発明(1917年)。その後,34年には新KS鋼を発明した。

注2 Lord Kelvin;William Thomson (1824-1907)
 アイルランド生まれ。物理学者。1845年ケンブリッジ大学卒,46年グラスゴー大学教授。イギリスの大学で最初の物理学実験室を作った。66年ナイトの爵位を得,以後Lord Kelvinと呼ばれる。90年王立協会会長となる。絶対温度(ケルビン温度)の提唱,熱力学の第二法則の発見など熱力学の基礎的研究を行なった。また,流体力学,象限電位計・鏡検流計等の考案,大西洋海線電設の敷設,ジャイロ・コンパスの発明など電気工学の確立に貢献した。東大に乞われてユーイング博士を日本に派遣,大きな成果を挙げた。